神奈川県⾔語聴覚⼠会は2024年度に法⼈化を検討しています

今回は会員の皆様を対象としたアンケートを作成いたしました

皆様の率直なお考えをぜひお聞かせください

アンケートURL QRコードはこちら

https://forms.gle/xwcShsngJNe4ad4r8

法⼈化の背景と⽬的は以下の通りです

• 社会的信⽤を⾼め、社会資源との連携を強化する

• 県⺠の保健・医療・福祉・教育の充実に寄与する県内の活動に参⼊する

• 県⺠に周知される・安⼼感を提供する

• PT⼠会・OT⼠会との連携を強化する

• 県⼠会運営を適正化する

アンケート結果を踏まえ、以下の検討を⾏います

• 会則の改訂や定款作成

• 収⽀の安定化、会費の適正化

• 部局構成の⾒直し

• 会員情報の更新、メーリングリストの活⽤⽅法

• ブロック化の検討

• 活⽤しやすい、⾒やすいホームページ

回答は統計的に処理され、回答者個⼈が特定されることはありません

回答にかかる時間は約20分程度です

回答期間

2022年10⽉15⽇ー11⽉15⽇

ご多用のところ大変恐縮ではございますがご協力のほど何卒よろしくお願いいたします

令和４年度診療報酬改定について、当会副会長の市川氏が解説しています。

ぜひ、動画をご確認ください。

日本言語聴覚士協会より診療報酬改定に関する実態調査の依頼がありましたのでお知らせいたします。

○調査対象：会員施設（１施設１回のみの回答）
○回答フォーム（Googleフォームを使用）
　https://forms.gle/ni11kwD1JerZLYvS6

　※回答期限は7月20日（水）までとなっております。

協会ホームページに掲載の会員向け記事はこちら
　https://members.japanslht.or.jp/member/notifications/view/1888

２０２２年度 失語症者向け意思疎通支援者養成講座 参加者募集を開始致しました。

詳細は、失語症者向け意思疎通支援事業のページをご確認ください。

失語症の日２０２２オンラインイベント開催のご案内

失語症の日制定員会から、「失語症の日２０２２」のオンラインイベントについてご連絡がありました。

開催日時：２０２２年４月２４日（日）　１３：００～１４：３０

詳細につきましては、こちら　をご覧ください。

感染対策指針（COVID-19含む）が策定されました

（日本リハビリテーション医学会）

日本リハビリテーション医学会において、感染対策指針（COVID-19含む）が策定され、学会ホームページで公開されました。

１ページレイアウト版ダウンロード

＞＞＞こちら

２ページレイアウト版ダウンロード

＞＞＞こちら

令和４年度診療報酬改定説明資料等について

厚生労働省より令和４年度診療報酬改定に関する資料が発表されました。

詳細につきましては、下記をご覧ください。

＜令和４年度診療報酬改定説明資料＞

こちら

＜令和４年損料報酬改定説明映像＞

こちら

会費について重要なお知らせ

会費未納の方は、2月28日までに未納分の納入をお願いいたします。

退会を希望される場合は、神奈川県言語聴覚士会ホームページ(トップページ下部「退会届」)より退会手続きを行ってください。（退会の手続き時には、未納分の納入が必要です）

なお、3年以上会費未納の正会員の方が、2月28日までに納入されない場合、正会員資格を喪失します。

3年以上会費未納にて正会員資格を喪失された方が再入会を希望される場合、資格喪失までの未納分を納入していただいた上で、新たに入会金・再入会当該年度の年会費納入等のお手続きをしていただく必要がございます。

神奈川県言語聴覚士会は、会員の皆様からの会費によって会員の知識・技術向上や県民の保健・医療・介護・福祉・教育の充実に寄与することを目的としております。現在、年会費の納入率が約50％と低く、今後もこのような状態が継続すると会の運営を維持することが困難となります。

何卒ご理解とご協力をお願いいたします。

ご不明な点がございましたら事務局までご連絡ください。info@kanagawa-slht.org

言語聴覚の日 in かながわ２０２１について、動画配信いたしました。

動画をご覧になる際には、「言語聴覚の日inかながわ」のページよりお入りください。

動画ページはこちら

新型コロナウイルス感染拡大に伴う協会からの重要なお知らせ（2020.4.14更新）

＜日本言語聴覚士協会より＞

新型コロナウィルス感染拡大により、医療機関における院内感染も散見される状況となっております。
会員の一人一人に、より一層の注意を払って臨床業務に臨んでいただくよう、協会HPに、新型コロナウィルス感染症にかかる臨床業務における基本的対応事項を掲載いたしました。

内容はこちら